葬儀場とは？葬祭場とは？違いや選び方、探し方や種類など全解説します！

大切な方が逝去された際、参列者への訃報の連絡や霊園の選択などすることは多くありますが、まず最初に葬式・葬儀を執り行うための場所を探しますね。

ですが葬儀場や斎場といったように呼び名は様々で、「何が違くてどう選べば良いのか分からない！」なんて方もいるのではないでしょうか？

本記事では葬儀場や斎場といった類似語の意味や違いを解説するとともに、探し方・選び方まで全て解説をします。

生前契約を考えている方や急な手続きに困っている方は、是非本記事を参考にして下さい。

葬儀場とは？葬祭場とは？火葬場・斎場とは何が違う？

まず初めに、斎場や葬儀式場、葬儀場・葬祭場などは呼び方が違うだけで意味は同じです。

よって以下、本記事では葬儀場や斎場・葬祭場などは斎場とまとめて解説します。

では、斎場と火葬場の違いを解説します。

斎場	火葬場
葬式・葬儀を執り行うことが出来る施設、 火葬施設を併設していることもある	都道府県知事の許可をうけた、 ご遺体を火葬するための施設

元々、斎場で葬儀→ご遺体を移動→火葬場でご遺体を火葬する。という流れが一般的でした。

ですが上記でも触れているように、同じ敷地内に火葬施設を併設している斎場が、近年増えてきています。

斎場から火葬場にご遺体を運ぶ霊柩車も昔ほど見なくなりましたよね。

そのため、火葬場によっては「◯◯斎場」という名称で営業をしているので、火葬場と斎場の意味が混同されるようになりました。

本来の意味では、斎場はお通夜や告別式などの「葬式・葬儀を執り行うことが出来る施設」であり、火葬場は「ご遺体を火葬することが出来る施設」を指します。

斎場と火葬場の種類

学校に公立や私立があるように、斎場・火葬場にも民営と公営の2種類があります。

それぞれの特徴を以下から解説します。

公営斎場の特徴

公営斎場は区営斎場や市営斎場など、市区町村が運営をする斎場の事です。

公営斎場は、故人や利用者が対象の市区町村に住民登録されていれば安い料金で利用できますが、駅から少し距離がある場合が多いです。

受け入れ時間も少なく希望の日にちや時間帯に予約できないこともあるので、機能性や利便性において民営斎場に少し劣っていると言えます。

民営斎場の特徴

民営斎場はメモリアルホールや◯◯会館などの、葬儀社や民間企業が運営している斎場を指します。

民営斎場は受け入れ時間が幅広く、立地も駅から近いことが多いです。

安置設備や宿泊の設備も整っており、公営斎場に比べ機能性・利便性ともに高いと言えます。

ただ、料金面に関しては公営斎場の方が数万～数十万円安いです。

公営斎場と民営斎場の違いについてさらに詳しく知りたいという方は、こちらの記事も併せてご覧ください。

火葬場の種類と特徴

火葬場にも同じように公営と民営があります。

また、組合立と言われる、複数の自治体が共同出資して成り立つ火葬場も中にはあります。

火葬場と言えば以前は市区町村が運営する公営がほとんどでしたが、現在は火葬場の民営化が進んでいるので、地域によっては民営火葬場の方が多いということもあります。

火葬場については直葬(通夜や告別式を行わず火葬のみ行う)でない限り、駅からの近さよりも葬儀を行う斎場からの近さの方が重要になります。

火葬炉の種類でかかる時間が変わるなど細かい違いはありますが、それによって料金などに変化はありません。

公営・民営・組合立それぞれの相場料金については、次章で解説します。

値段や費用はいくら？相場料金を解説

ここまで解説した公営と民営の斎場、公営と民営と組合立の火葬場の相場料金について解説します。

斎場の相場費用

種類	料金相場
公営	組織区内…30,000円～150,000円 組織区外…170,000～300,000円
民営	200,000円～

斎場を利用する際の相場費用は上記表の通りです。

公営斎場は利用者が住民ならば3万円から利用できますが、住民でない場合は最大で30万円程必要になります。

民営斎場は利用するのに最低でも20万円以上が必要で、調査したところ最大100万円が必要な斎場もありました。

そして上記表はあくまで葬儀式場の利用料金で、施設ごとに定められた控室や待合室の利用料金も加算されます。

それらは最大だと5万円～20万円ほどかかるので、そういった費用も必要になると覚えておきましょう。

さらに葬儀費用だけでなく火葬式の費用も忘れてはいけません。

以下から火葬場の使用料金を解説します。

火葬場の相場費用

種類	料金相場
公営	無料、数千円～20,000円～50,000円
民営	50,000円～200,000円
組合立	組織区内…2,000円～10,000円 組織区外…20,000～50,000円

火葬場を利用する際の相場費用は上記表の通りです。

公営の火葬場については利用者が住民だった場合、市区町村によりますが無料のところもあれば最大2万円程度で、住民で無かった場合は5万円程度の費用が必要です。

民営の火葬場はどんな方でも5万円～20万円程の費用が必要となります。

組合立火葬場では自治体組織区に属している場合は1万円、それ以外だと5万円程度の費用が必要です。

ただ、上記表は火葬式による火葬場に支払う費用の相場です。

葬儀社に依頼した場合や、待合室の利用や骨壷を購入した場合などは、上記に追加で費用が発生することがあるので注意しましょう。

斎場と火葬場の決め方や選び方

斎場と火葬場を決める際は、

• 場所や立地、アクセスの良さ
• 葬儀費用の予算
• 日程の段取り
• 葬儀の規模や形式

以上の4点に注意しましょう。

喪主と故人と参列者のどなたに近い場所にするか？そこは駅から近いか？駐車場はあるか？など、葬儀を催すうえで斎場・火葬場の立地条件はとても重要です。

また、当たり前ですが用意できるご予算に見合ったところを選ぶようにしましょう。

葬儀を行う日取りを考えることも忘れてはなりません。

親族の集まりに関わることはもちろん、斎場や菩提寺など外部との調整の際にしっかりと希望日を決めておく必要があります。

さらに葬儀の種類や宗派・宗教によっては対応していない斎場もあるので、故人やご家族の方が望む葬儀の形がある場合、執り行うことが出来るかを事前に確認すると良いでしょう。

斎場と火葬場の探し方

個人で近場の斎場や火葬場を調べ連絡・段取りを進める事も可能ですが、費用の部分で解説したように斎場や火葬場では控室使用料など分かりづらい部分で費用が発生するので、安心して決めることが難しいです。

近年、斎場も増えてきており、どの地域でも近所に斎場がいくつかあることが多いので、そもそも候補を絞れないといった方もいるでしょう。

なので斎場と火葬場を探す際は、最初から葬儀社を通して探す方が簡単で確実です。

葬儀社に払う費用分高額にはなりますが、要望を聞いたうえで最適な斎場を選んでもらえて、各方面に連絡・段取りを進めてくれるのでご遺族の負担がかなり軽減されます。

プラン料金を最初に提示してもらえるので、追加費用の心配が少ない点も良いですね。

では、葬儀社を通すことで費用がいくら高くなるのか？を、次章で解説します。

葬儀社に依頼した場合、しない場合の費用を比較

では、当サイトがリサーチした葬儀社に依頼した場合としない場合の相場金額の比較を表で紹介します。

タイプ		葬儀社　無	葬儀社　有
民営	通夜 ＋告別式 ＋火葬式	35～55万円	50～70万円
	告別式 ＋火葬式	25～35万円	35～45万円
	火葬式のみ	10万円前後	15～20万円
公営	通夜 ＋告別式 ＋火葬式	30～40万円	45～65万円
	告別式 ＋火葬式	15～25万円	30～35万円
	火葬式のみ	10万円以下	15万円前後

葬儀社に依頼すると、平均して5～20万円ほど費用が高額になることが分かります。

これで役所手続きや段取り・進行が楽になると考えた時、この金額を高いと感じるか安いと感じるかは人それぞれだと思います。

ですが、身の回りに葬儀に慣れている人などすぐ見つかる方の方が少ないと思うので、「プロの意見を聞きながら段取りを進めることが出来る」というのは、かなり大きな利点だと言えます。

初めての葬儀・葬式に悩む方は、是非葬儀社の利用を考えてみても良いでしょう。

まとめ

以上で斎場についての解説を終わります。

大切な方が亡くなった事で「自分がしっかりしなきゃ！」と思いを抱え込んでしまう方が多くいますが、無理をしてはいけません。

気づかないだけで心身共に疲労し、葬儀後に寝込んでしまう方もいる程なので、頼れるところは頼り、利用できるサービスがあるなら利用した方が、故人様もきっと安心するでしょう。

皆さんの斎場選びに本記事が役立つと幸いです。